The Veggie Meter®（ベジメータ®は、Longevity Link Corporation 本社 アメリカユタ州ソルトレイクシティ、Founder CEO Werner Gellermann博士）が保有する米国特許を基に開発された、野菜摂取状況を数値で測定する装置です。わずか10秒で指先の皮膚カロテノイドだけを光学的に測定して人体の野菜摂取状況を0～1,200の数値にスコア化します。

 

■ベジメータ®導入の背景
日本人の野菜摂取不足解消のために
日本人の野菜摂取不足の原因が「自分の野菜摂取が明確にわからない」、「努力して食べても、具体的な効果がわからない」などの実感が湧かないことにあり、さらに野菜摂取の評価は難しく、具体的な数字として表せないことも原因と考えました。
例えばダイエットをするとき、運動量は様々な機械で数値化でき、効果は体重で数値化できます。つまり、毎日の運動量とその効果を数字として評価できます。ところが、野菜摂取については、食事調査による野菜摂取の推定には手間と時間がかかるうえ、努力して野菜を摂取しても、その効果を数値化する方法がありませんでした。この問題を解決するのが野菜摂取不足の状況を数値化すなわち“見える化”できる 『 ベジメータ® 』です。

 

■「見える化」による「気づき」から、継続的な食習慣改善につながります。 　ベジメータ®は野菜摂取状況を数値として`見える化`します。教育で最も重要なのが`気づき‘ですがベジスコア™は野菜不足の`気づき`を与え、行動変容を起こします。また、ベジメータは分光器（スペクトログラフ）を搭載しているので、野菜摂取状況のわずかな変化（ベジスコア™ 1≒0.79g）を捉えることができます。野菜不足改善の努力の成果は、わずか２週間以内に数値として`見える化`することで実感できるので、行動の継続意欲が湧きます。　 ベジメータ®の活用により下図のようなサイクルが生まれ、野菜不足解消が継続的、効果的に習慣化することができます。

 

 

 

■活用事例（野菜摂取量改善×ベジメータ®） 　日本国内でベジメータ®は、2019年5月に発売され、野菜摂取状況の評価（見える化）のみならず、野菜不足の改善をスコアで見える化するベジアッププログラム™（野菜不足改善プログラム）が活用されており、様々な企業や自治体などに導入され、長年の課題であった日本人の野菜不足の改善する取組みがはじまっています。 　短期的な改善のみならず、事務所にベジメータ®を設置した健康経営企業では、セルフモニタリング（自己測定）で１年間継続的に繰り返し測定するだけで、野菜摂取量の改善が維持できることが確認されています。

 

■ベジメータの主なご導入・ご活用先（2023年1月現在）

 

べジメータは、小売店（店舗）、飲料・食品メーカー、医療機関、健診機関、研究・教育機関、自治体、健康経営企業などで活用されています。

 

スーパーマーケット・青果	株式会社イトーヨーカ堂様、株式会社ダイエー様、株式会社光洋様、株式会社カスミ様、株式会社ベイシア様、株式会社九州屋様、株式会社遠鉄ストア様、株式会社タイヨー様、みやぎ生活協同組合様
ドラッグストア・調剤薬局など	株式会社キリン堂様、株式会社アカカベ様、株式会社くすりの福太郎様、株式会社新お茶の水ファーマシー様、おいかわカイロプラクティック院様、こだま薬局様
飲料・食品・サプリメント・製薬	株式会社伊藤園様、江崎グリコ株式会社様、株式会社エーエフシー様、ロート製薬株式会社様、東海漬物株式会社様
自治体	宮城県国民健康保険団体連合会様、東京都庁/調布市役所様、長野県川上村役場様、横浜市港南区役所様、佐賀県庁様、全国土木建築国民健康保険組合様、山形県上山市役所、浜松市役所様、三島市役所様、仙台市薬剤師会、静岡県小山町様
研究機関・教育機関	国立健康・栄養研究所様、国立国際医療研究センター様、お茶の水女子大学様、昭和女子大学様、学校法人食糧学院様、龍谷大学様、摂南大学様、常葉大学様、浜松医科大学様、国立電気通信大学様、宮崎大学様
医療機関	聖隷浜松病院様、島根大学医学部様、島根大学医学部附属病院様、九州労災病院様
健診機関	日立製作所：日立健康管理センタ様、聖隷健康診断センター様
健康経営企業	三機工業株式会社様、トキタ種苗株式会社様、ハウスあいファクトリー株式会社様
生命保険・その他	アフラック生命保険株式会社様、SOMPOひまわり生命保険株式会社様、中部化成薬品株式会社様、株式会社バイタルネット様、株式会社ウエルアップ様、アルテック株式会社様